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基本的な考え方
(1) 学部等の授業
 令和3年度(2021年度)の学部及び専攻科の授業については、感染症対策を講じながら対面授業で実施することを原則とする。その上でなお感染症拡大防止の観点から、遠隔授業での対応が可能なものや、遠隔授業で高い教育効果を見込めるものについては、遠隔授業での実施を推奨する。

(2) 大学院の授業
 令和3年度(2021年度)の大学院の授業については、(1)と同様の方針とし、原則として対面授業で実施する。しかしながら、大学院生は外国人留学生が非常に多いため、来日できない外国人留学生が履修登録した科目は遠隔授業で実施できるように、柔軟な対応を検討するよう努める。

(3) 留意事項
 ①対面授業を実施する場合は、出席停止とされた学生や通学により感染の可能性が高く通学できない学生のため、別途、当該対面授業をWeb会議システム等を用いて同時配信することや録画等により受講できるように必要な配慮を行う。
 ②多様な授業形態(対面授業のみ、対面授業と遠隔授業の併用、遠隔授業のみ等)が考えられるが、いずれの場合もシラバス等に明示し、学生に対して丁寧な説明を行うよう努める。
 ③緊急的な対応
政府による緊急事態宣言や東京都による緊急事態措置が発令された場合、あるいは本学が臨時休業を実施(発症者の行動次第でキャンパスごと)した場合や入構禁止や入構制限等の措置を講じた場合は、遠隔授業に切り替える。 

<遠隔授業を実施する前にお読みください>
 ※各通知内の下線及び(4/1からの追加)は本学が付しました。
授業の実施方法(教員向け)
 昨今の新型コロナウイルスの感染状況は、前学期に本学が遠隔授業の実施を決定した時点よりも悪くなっているところもある一方で、基本的な感染症対策が示され、新型コロナウイルスを想定した「新しい生活様式」の実践が提言されている。

 そこで、新型コロナウイルス対策本部会議(令和2年7月31日開催)において、「新型コロナウイルス感染症拡大防止に向けた後学期授業の実施方針について」を決定し、令和2年10月1日から始まる後学期については、現時点においては、感染症対策を講じながら通常授業と同じく対面授業で実施することを原則とした。

 令和3年度(2021年度)についても、原則として対面授業を実施することとするが、その上でなお、感染症拡大防止の観点から、遠隔授業での対応が可能なものや、むしろ遠隔授業で高い教育効果を見込めるものについては、遠隔授業での実施を推奨するという形式をとるものとする。

  オンデマンド方式の講義を実施する場合には、対面授業に相当する教育効果に必要な要素として、授業中もしくは授業後に学務システム上の掲示板(授業トピック機能)やメールなどで質疑応答や学生の意見交換の場を設けることが必要となる。 リアルタイム方式の遠隔授業の実施の場合には、大学のネットワーク回線への負荷を避ける方策を取ることに努めるものとする。 

 ここでは、遠隔授業としてのオンデマンド方式、あるいはリアルタイム方式の方法について、その実施の流れと留意事項をまとめる。
Ⅰ 遠隔授業の学生への周知
1 基本的な考え方
本学では、令和3年度(2021年度)における授業について、感染症対策を講じながら対面授業で実施することを原則とする。その上で感染症拡大防止の観点から、遠隔授業での対応が可能なものや、むしろ遠隔授業で高い教育効果を見込めるものは、遠隔授業での実施を推奨する。

※今後、新型コロナウイルス感染症の状況などにより文部科学省の方針が変更された場合、この基本方針を変更する可能性がある。
2 学生への授業形態の周知方法

教員は、学務システム上から、当該授業科目の履修登録学生に、次の①~③の事項について周知する。
(各事項の周知内容については、「3 遠隔授業の授業形態の学生への周知内容の例」を参照)

 

① 授業方式(オンデマンド(視聴)方式、オンデマンド(テキスト)方式、リアルタイム方式、対面も含めた各方式の融合型)

② 実施日程

③ 成績評価方法

 

なお、授業科目別授業形態一覧については、学務システム上から学生に周知する。また、学生はすでに履修登録を開始しており、必修となる各学部の概論や授業への振り分けが決まっている語学などについては、事務にて一括履修登録を行っている。履修登録が確定する前ではあるが、履修希望する学生には事前の履修登録を勧めていることから、学務システムを通じての連絡が可能と考えられる。


 
3 学生への授業形態の周知内容の例

(1) 遠隔授業方式

① オンデマンド(視聴)方式

(例)
遠隔授業は、オンデマンド(視聴)方式で行い、
PDFPowerPoint等により作成した教材をOneDrive(ファイル名は「●教員氏名●」でパスワードは「●●●●」です)にアップロードするので、そこからダウンロードして受講すること。

② オンデマンド(テキスト)方式

(例)
遠隔授業は、オンデマンド(テキスト)方式で行い、 学務システム上で、使用するテキストや当該授業で読む範囲を指定するとともにテキストを読むに当たって必要な視点や観点及び留意点等を通知するので、その内容に即して受講すること。

③  リアルタイム方式

(例)
遠隔授業は、Web会議システム(Cisco Webex)を使用してリアルタイム方式で行う。授業実施日前日までに、学務システムで当該授業参加の招待状を出すので、授業開始の15分前には参加すること。
Web会議システム(Cisco Webex)の使用方法はこちらを参照。


  
なお、授業は●●教室で受講すること。

④各方式の融合型

(例)
遠隔授業は、基本的にはオンデマンド方式で行うが、授業内容によっては一部リアルタイム方式で行う。

(2) 実施日程

(例)
基本的に、従来通り週1ペースで実施する。初回は10月●日●限である。

(3) 成績評価方法

① 試験期間が入構可の場合

(例)
授業ごとに提出されたレポートと試験期間中の筆記試験の結果を総合的に判断して評価する。

(例)
授業ごとに提出されたレポート(30%)と試験期間中の筆記試験の結果(70%)で評価する。

(例)
授業ごとに行った小テスト又は提出されたレポートで総合的に判断して評価する。

② 試験期間が入構不可の場合

(例)
授業ごとに提出されたレポート(50%)と試験期間中に課すレポート50%)で評価する。

(例)
       授業ごとに提出されたレポートで評価する。

 
4 遠隔授業の実施方法



4-1  オンデマンド(視聴)方式

(1)  事前に、教材の保存場所(OneDrive、学務システム等のフォルダ)の準備を行っておく。遠隔授業実施日の3日程度前までには(遠隔授業実施日の直前だと学生のアクセスが集中しシステムに支障をきたす可能性がある。)、教材をインターネット上の保存場所にアップロードし、学生が適宜視聴できるようにする。また、教材をアップロードした際には、学務システムを通じて視聴可能になったことを知らせるとともに、学生の質問を受け付ける方法や受付日時及びレポートなどの課題の提出方法や提出期限などを知らせる。この教材は、時間割上の授業時間が終了した後も、学生が都合のよいときに視聴できるよう1週間程度は視聴が可能な状態にしておく。
 なお、教材については、インターネットなどのトラブルで視聴できなかった学生に対して提供できるように、後学期期間中は別に保存しておくものとする。どうしても教材を視聴できない学生に対しては、教材となる電子ファイルを別の方法(例えば、USBメモリなどの媒体、あるいは印刷した資料)で提供することを検討する。


(2) 学生からの質問に回答したり、レポートなどの課題の提出状況を確認したり必要に応じて添削や採点などを行ったりする。


4-2 オンデマンド(テキスト)方式

(1) 事前に、教材の保存場所(OneDrive、学務システム等のフォルダ)の準備を行っておく。遠隔授業実施日の3日程度前までには(遠隔授業実施日の直前だと学生のアクセスが集中しシステムに支障をきたす可能性がある。)、使用するテキストや当該授業で読む範囲を指定するとともにテキストを読むに当たって必要な視点や観点及び留意点等をインターネット上の保存場所にアップロードし、学生が適宜視聴できるようにする。また、教材をアップロードした際には、学務システムを通じて視聴可能になったことを知らせるとともに、学生の質問を受け付ける方法や受付日時及びレポートなどの課題の提出方法や提出期限などを知らせる。この教材は、時間割上の授業時間が終了した後も、学生が都合のよいときに視聴できるよう1週間程度は保存したままにしておく。
なお、教材については、インターネットなどのトラブルで視聴できなかった学生に対して提供できるように、後学期期間中は別に保存しておくものとする。どうしても教材を視聴できない学生に対しては、教材となる電子ファイルを別の方法(例えば、USBメモリなどの媒体、あるいは印刷した資料)で提供することを検討する。

(2) 学生からの質問に回答したり、レポートなどの課題の提出状況を確認したり必要に応じて添削や採点などを行ったりする。


4-3 リアルタイム方式

(0) リアルタイム方式を実施する場合には,事前に履修学生が受信環境を確保していることを、学務システムのメール配信を通じて確認すること。必要に応じて、初回授業前あるいは初回授業で学生に対してリアルタイム方式の接続をテストして、学生の視聴環境を確認する。問題が見つかった場合には、設定など技術面については全学ICTサポート窓口に相談しながら解決に努め、どうしても視聴できない学生がいる場合には、他の方式への切り替えを行う。


(1)  事前に、Cisco Webexのアカウントのアクティベーションを行っておく。
常勤教員には海洋大IDのメールアドレス宛に招待メールを送付している。初回の招待メール送信時にアクティベーションを行っていない、または、それ以降に採用された常勤教員、および、非常勤講師で利用を希望する場合は、全学ICTサポート窓口に申請する。

あるいは、Microsoft Teamsを用いる場合についても、同様に会議が可能であるかの確認を行っておく。


(2)  遠隔授業実施日前日までに、学務システムで当該授業参加の招待状を出す。


(3)  遠隔授業実施日時の30分前には、参加者を受け付けられる状態にしておき、必要に応じて カメラやマイク・スピーカーの状況を確認する。


(4)  学生が参加するために余裕をもって入っておけるように、開始時間の5分以上前から会議室を 開いておき、また授業開始後5分程度は学生の参加ができていない可能性に配慮する。


(5)  リアルタイム方式で行う遠隔授業においては、下記の方法を原則とする。

  •  教員
    マイク:オン
    カメラ:オン(画面共有(PowerPoint等)、事前に配付した講義資料を各自閲覧させる等)
  • 学生
    マイク:オフ
    カメラ:オフ
      ただし、質問や発表等、教員の指示・許可を受けたうえで、マイクをオンにしての発言や画面共有などを行う。質問は音声のみでなくチャットでも受け付ける。

(6)   開始時刻になったら授業を開始し、可能な限り、遠隔授業に出席している学生の把握に努める。 例えば、講義中にチャットなどで学籍番号と氏名を入力させる(Microsoft Teamsを使っている場合には、出席者リストを使って出欠を取る方法などがある)。終了時刻には授業を終了する。


(7)   リアルタイム方式で行った遠隔授業については、技術的に視聴できなかった学生に後日、 教材として提供できるように、担当教員がWeb会議システムの録画機能等を用いて授業の動画を保存して おく。視聴できなかった学生に対しては、別途、オンデマンド方式あるいはWebメールでのファイル 配信などを利用して、この保存した動画を提供する。オンデマンド方式と同様に、どうしても教材を 視聴できない学生に対しては、教材となる電子ファイルを別の方法(例えば、USBメモリなどの媒体、 あるいは印刷した資料)で提供することを検討する。


(8)  用いるWeb会議システムのセキュリティに注意して、会議室の設定を行うなど以下に留意する。

  • ソフト(アプリ)は常に最新バージョンに更新しておく。 
  • 参加用URLクリックのみで入れる機能を無効にして、会議室IDとパスワードを設定する。
  • Teamsは会議パスワード設定ができないが、事前にチームを作成し、そのチームで会議をはじめることで安全な会議を行うことができる。
  • 画面共有機能は教員(会議主催者)のみ、あるいは指定した発表者のみが使えるように限定する。
  • 先端情報、機微情報が漏洩しないように、授業での提示には細心の注意を払う。

4-4 遠隔授業実施全般に関する留意点

  著作権法(昭和45年法律第48号)が改正され、また、授業目的公衆送信補償制度の前倒し施行(令和2年4月10日の閣議で補償金制度の施行日が令和2年4月28日に決定)により、著作権者の利益を不当に害することのない限り著作権者の許諾なしに、そして今後示される一定の範囲内で、令和2年度(2020年度)に限っては 施行日以降、授業目的による著作物の公衆送信が無償で可能となることが決定されています。


(参考)(SARTRAS:一般社団法人授業目的公衆送信補償金等管理協会)

授業目的公衆送信補償金制度」の概要

「授業目的公衆送信補償金制度」の今後の運用について

改正著作権法第35条運用指針(令和 2(2020)年度版

 

遠隔授業の開始時には、学生たちに、情報倫理及び著作権について以下の指導をお願いします。 

  • 教材や資料について、作成者に無断でSNS等やインターネット上に掲載・公開したり、再配布してはいけません。教員に無断で講義画面・音声を録画(スクリーンキャプチャを含む)してはいけません。これらのことは著作権法に違反する恐れがあります。また、講義のリンクを第三者に知らせることは、第三者によるいたずらや授業妨害を誘発するきっかけになることもあります。以上に、十分注意してください。


 

Ⅱ 遠隔授業の手順の概要
1 遠隔授業の種類
 遠隔授業とは、直接教員と学生が対面して行う授業(対面式授業)ではなく、Web会議システムなどを用いて行う非対面式の授業で、大別すると「オンデマンド方式」と「リアルタイム方式」に分けられる。

(1) オンデマンド方式
教員があらかじめ教材を作成したり、課題を提示したりすることで、学生が都合のよいときに学習する方式。

このオンデマンド方式は、教員と学生や学生同士が同時双方向通信でつながれているわけではないので、授業終了後に学生からの質問等を受け付けたり、学生同士が意見交換できるような掲示板(学務システムの授業トピック機能等)を設けたりする必要がある。

一方で、学生が都合のよいときに教材を視聴できるため、基本的にはやむを得ない理由による 欠席やシステム的な要因により視聴できなかった学生はいないと考えられる。

また、オンデマンド方式の場合には、時間割上における授業時間だけに限らず、授業期間内に柔軟に授業を提供してもらうことが可能と考えられることから、補講の代替措置として、オンデマンド方式による遠隔授業を、休日や祝日、夏季・冬季休業期間中も利用しながら実施することも考えられる。  

① オンデマンド(視聴)方式

教員があらかじめ 音声付きスライドや動画などで 教材を作成してインターネット上の保存場所にデータをアップロードし、その保存場所から学生が都合のよいときに視聴し、その後、学生がインターネットを通じて質問や課題提出などを行うことにより学習する方式

② オンデマンド(テキスト)方式

教員があらかじめ指定した教科書などのテキストやインターネット上の保存場所にアップロードした資料などを学生が都合のよいときに閲覧し、その後、学生がインターネットを通じて質問や課題提出などを行うことにより学習する方式

(2) リアルタイム方式
教員と学生や学生同士が、インターネットを介しWeb会議システムなどにより映像や音声の同時双方向通信で授業を行う方式。

通常授業(対面式授業)に近い形式で授業を実施することができるメリットがあるものの、学生にとってはその受講に十分なICT環境が求められることや、通信量が大きくなりネット回線に負荷をかけることなどの問題がある。

このために、大学のネットワーク回線への負荷を避ける十分な方策を取るように努めてもらいたい。

 

2 オンデマンド方式による教材の作成・テキストの指定等
(1) オンデマンド(視聴)方式

① 教材の作成

PDFやPowerPointによるナレーション付きスライド、又は動画等を用いて教材を作成する。
通信の従量制でのインターネット契約している学生に配慮して、1コマ(1回)の講義資料を、10MB以下となるように工夫する。


【注意点】
○ 動画はファイル容量が大きいため、学務システムにアップロードすることは難しく、基本的には OneDriveにアップロード することになる。
 なお、非常勤講師は、学務システムでは不足がある場合、各地区の教務へ相談すること。
 ※ 学務システムの1ファイル当たりのデータ容量は50MBまで、また、1授業科目当たりのデータ保存総容量は1000MBまでである。1ファイルのデータ容量を小さくするよう心掛けるとともに、1授業科目のデータ総容量が1000MBを超える場合は、以前のデータを削除してから保存すること。

○ ナレーション付きスライドも動画にして保存すると ファイル容量が大きくなる。 PDFはファイルの容量が小さくなる等のメリットがある。

○ ファイル容量が大きいと、本学のシステムへの負荷だけでなく、学生が視聴・ダウンロードしたときの負荷も大きく視聴に影響を及ぼしたり、学生のプロバイダーとの契約内容によっては視聴できなくなったりする場合も ある。

【参考】PowerPointのスライドショー記録機能を使った音声収録と動画作成(大阪大学)


② 課題を課してレポート等の提出を指示

教材に含めてもよい

学務システムによる学生への連絡やPDFやPower Pointによるナレーション付きスライド等により学生に何らかの課題を課して、解答やレポート等の提出を求めること。なお、レポート等の提出方法については、こちらを参照。


③ 質問等の受付方法・意見交換掲示板の設定

教材に含めてもよい

学生から質問等を受け付ける方法(学務システムによる連絡等及び受付時間)や学生同士が意見交換できるような学務システム上の掲示板(授業トピック機能)を設定する。また、時間割にしたがって、学生からの質問等を受けられるように、当該科目の曜日・時限を、オフィスアワーとする。

学務システムによる連絡はこちらを参照。また学務システム上の掲示板(授業トピック機能)の利用方法はこちらを参照。


④ 教材、課題及び質問の受付方法等のアップロード

PDFや Power Point等により作成した教材をオンラインストレージ(OneDriveなど)に、授業科目(および実施年度や担当教員名)をフォルダ名に含めたフォルダを作成し、そのフォルダを学生がアクセスできるように共有フォルダに設定する。そして、そのフォルダに教材となる電子ファイルを保存する。

複数の教員が担当する授業科目については、主たる教員(例えば、成績を入力する教員など)がその授業科目のフォルダを作成して、学生に教材を提供する。

○  OneDriveへのアップロード方法、フォルダの作成方法や設定方法は、こちらを参照。

○  OneDriveは常勤教員のみ利用可であるため、非常勤講師は学務システムへアップロードすること。学務システムへのアップロード方法は、こちらを参照。学務システムで不足がある場合は、各地区教務担当事務へ相談すること。


(2) オンデマンド(テキスト)方式

①  事前ガイダンスの作成

学務システムによる学生への連絡等により、学生に次のように教科書などのテキストを指定するとともにテキストを読むに当たっての観点等の事前ガイダンスを提示する。

ア) 使用するテキストを指定するとともに、当該授業で読む範囲を指定すること。

イ) 当該授業の目的やねらい、また、テキストを読むに当たって必要な視点や観点及び留意点等を示すこと。


【補足説明】

○ 単にテキストを読ませて課題を出すだけでは授業とは言えないため、当該授業の目的やテキストを読むに当たっての観点等を示すこと。


② 課題を課してレポート等の提出を指示

学務システムによる学生への連絡やPDFやPowerPointによるナレーション付きスライド等により学生に何らかの課題を課して、解答やレポート等の提出を求めること。なお、レポート等の提出方法については、こちらを参照。

③ 質問等の受付方法・意見交換掲示板の設定

学生から質問等を受け付ける方法(学務システムによる連絡等及び受付時間)や学生同士が意見交換できるような学務システム上の掲示板(授業トピック機能)を設定する。また、学生からの質問等を受けられるように、時間割にしたがって、当該科目の曜日・時限を、オフィスアワーとする。

学務システムによる連絡はこちらを参照。また学務システム上の掲示板(授業トピック機能)の利用方法はこちらを参照。

④ 事前ガイダンス、課題及び質問の受付方法等の通知又はアップロード

学務システム上で事前ガイダンス等を通知するか、PDFや PowerPoint等により作成した事前ガイダンス等をオンラインストレージ(OneDriveなど)にアップロードする。


○  OneDriveへのアップロード方法はこちらを参照。

○  OneDriveは常勤教員のみ利用可であるため、非常勤講師は学務システムへアップロードすること。学務システムへのアップロード方法は、こちらを参照。学務システムで不足する場合は、各地区教務担当事務へ相談すること。


(3) オンデマンド(視聴・テキスト)方式

オンデマンド(視聴)方式とオンデマンド(テキスト)方式を融合した方式の授業を実施することも可能。


(4) 著作権関係

著作権法(昭和45年法律第48号)が改正され、また、授業目的公衆送信補償制度の前倒し施行(令和2年4月10日の閣議で補償金制度の施行日が令和2年4月28日に決定)により、著作権者の利益を不当に害することのない限り著作権者の許諾なしに、そして今後示される一定の範囲内で、令和2年度(2020年度)に限っては施行日以降、授業目的による著作物の公衆送信が無償で可能となることが決定されている。


【参考】 SARTRAS:一般社団法人授業目的公衆送信補償金等管理協会

・「授業目的公衆送信補償金制度」の概要

・「授業目的公衆送信補償金制度」の今後の運用について

・改正著作権法第35条運用指針(令和2(2020)年度版)
 

3 リアルタイム方式による授業の実施
教員と学生や学生同士が、インターネットを介しWeb会議システム(Cisco Webex、Microsoft Teamsなど)により映像や音声の同時双方向通信で授業を行う方式。通常授業(対面式授業)に近い形式で授業を実施することができる。


リアルタイム方式の遠隔授業の提供方法として、本学ではCisco Webexが利用可能である(令和2年10月1日以降は正式契約、それまでは無償支援プログラム)。また、本学のメールアドレスを持つ教員はMicrosoft Teamsを利用可能である。 

ツールに依らず、セキュリティ管理に留意して使用すること。


【注意点】

○ 教員と学生が同時にアクセスすることとなるため、まして数科目同時に授業が実施されると、本学のシステムに負荷がかかり過ぎて授業が円滑に実施されなかったり、場合によってはシステムダウンを起こしたりする可能性がある。

 ※学生のパソコン等の端末のスペックやプロバイダーとの契約内容によっては視聴できなくなる場合もある。
 ※リアルタイム方式を含む遠隔授業は、教員が自宅から実施することも認められている。ネットワーク環境が整った大学以外の場所があれば、そこからリアルタイム方式の授業を配信することで、大学のネットワーク回線への負荷を回避しながら授業を実施することが可能である(インターネット全体やWeb会議システムプロバイダーのシステムにも負荷がかかっていることへの配慮も必要)。 

○ 授業の時刻が決まっているため、例えばやむを得ない理由による欠席やシステム的な要因により視聴できなかった学生を救済する方法を考えておく必要がある。なお、このことに関連して、リアルタイム方式での授業については、映像等を必ず保存しておくこと。

○  Web会議システムによっては、学生がこちらの意図と反する状況で、授業の映像や資料等を保存することができるので、注意が必要である。

 ※Web会議システムの詳細はこちらを参照。

○  Zoomを利用する場合には、セキュリティに注意して、会議室の設定を行うなど以下に留意する(「Zoomを用いたオンライン講義を安全に進めるために」東京大学・情報基盤センター)。

 Ø   ソフト(アプリ)は常に最新バージョンに更新しておく

 Ø   参加用 URLクリックで入れる機能を無効にして、会議室 ID とパスワードを設定する

 Ø   画面共有機能は教員(主催者)のみが使えるように限定する

 Ø   先端情報、機微情報に当たるものは Zoom上では提示しない

 

【補足説明】
○ リアルタイム方式による同時双方向通信の授業については、その全時間帯について同時双方向通信の状態を保つ必要はない。

つまり、例えば最初と最後に Web 会議システムによりリアルタイム方式で授業を行い、途中はPDFやPowerPointによるナレーション付きスライドを用いて授業を行ったり、学務システムのメール機能や掲示板機能(授業トピック機能)を利用して質疑応答や意見交換等を行ったりすることも可能。

【参考】

・オンライン講義の通信量
・【第2回】4月からの大学等遠隔授業に関する取組状況共有サイバーシンポジウム『データダイエット戦略』(4/3オンライン開催):「Zoomを利用したオンライン授業におけるネットワークトラフィック調査」, 14頁
 
4 関連リンク
参考:電子リソース利用について
電子ジャーナル、電子ブック、データベースについては、リモートアクセスにより 利用可能です。
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参考: リモートアクセス / 電子リソースを探す

また、一部のデータベース等について、期間限定で利用範囲が拡大されています。 
別ページにまとめているほか、 随時Twitterにてご案内しておりますので、ご覧ください。

その他、休館中の図書館サービスについてはこちらをご確認ください。


 
参考情報
Last update: 2021/3/11