カイジョウ ロウドウ カガク ケンキュウジョ
海上労働科学研究所

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一般注記 「寒冷漁場における労働科学的調査」 (水産庁, 1976.3)
JP77001961
SRC:商船船員の健康・体力づくりの実証的研究(海上労働科学研究所, [1986.3序])
財団法人
Dates of Birth and Death 1966-2006
コード類 典拠ID=AU00066399  NCID=DA10355410
1 海で働く人の改善活動ガイド : 船員労働災害分析と対策 / 久宗周二著 ; 海上労働科学研究所編 東京 : 高文堂出版社 , 2003.9
2 船内作業における作業リスクと熟練度に関する調査研究 : 沖合底引き網漁業を例にして 平成14年度(最終年度). - [東京] : 海上労働科学研究所 , [2003.3]
3 船内作業インシデントのデータベース開発と応用に関する調査研究(1年計画) [東京] : 海上労働科学研究所 , [2003.3]
4 船員の疾病と要因に関する労働科学的研究 平成15年度(第1年度),平成16年度(最終年度). - [東京] : 海上労働科学研究所 , 2003.3
5 外航海運における外国人船員の職業的能力とマネジメントに関する総合的調査 平成14年度(第1年度),平成15年度(最終報告). - [東京] : 海上労働科学研究所 , [2003.3]
6 船内情報管理の負担軽減と安全性向上に関する調査研究 平成15年度(第1年度),平成16年度(最終年度). - [東京] : 海上労働科学研究所 , 2003.3
7 混乗漁船における外国人船員の就労実態とマネジメントに関する調査 平成13年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [2002.3]
8 女子船員の就労環境並びに意識に関する調査 平成13年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [2002.3]
9 船内作業における作業リスクと熟練度に関する調査研究 : まき網漁業を例にして 平成13年度(第1年度). - [東京] : 海上労働科学研究所 , 2002.3-
10 衝突・乗り揚げの人的要因に関するインシデントレポートの開発と応用に関する調査研究 平成12年度(第1年度),平成13年度(2年計画、最終報告). - [東京] : 海上労働科学研究所 , [2001.3-2002.3]
11 「女子船員の就労実態等の調査」調査報告書 平成13年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [2001]
12 船員の健康と就労実態に関する調査研究報告書 平成11年度(第1年度),平成12年度(最終年度). - [東京] : 海上労働科学研究所 , [2000.3-2001.3]
13 外航船舶に乗り組む日本人船員のキャリア志向と職業的アイデンティティに関する調査 平成11年度 : 第1年度及び第2年度合併. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [2000.3]-
14 船内作業におけるヒューマンエラーと注意力に関する研究 平成9年度 : 第1年度,平成10年度 : 第2年度,平成11年度 : 第3年度,最終報告. - [東京] : 海上労働科学研究所 , 1998.3-2000.3
15 遠洋底曳き網といか流し網の離職船員について 第1分冊,第2分冊. - [東京] : 海上労働科学研究所 , 1997.3
16 外航船舶及び内航船舶における日本人船員の職業意識とその背景に関わる調査 平成8年度 : 第1年度,平成9年度 : 第2年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , 1997.3-
17 漁業船員の就労の現状と漁業船員の労働力の移動に関する調査報告書 平成7年度 : 第1年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , 1996.3
18 女子船員に関する全般的な調査報告書 平成7年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1996.3]
19 船員労働時間等実態調査報告書 平成6年度 - 平成10年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1995.3]-
20 若手外航及び内航船員の意識調査 平成6年度. - 東京 : 海上労働科学研究所 , [1995.3]
21 旅客船における船員の雇用動向及び移動状況に関する調査 平成6年度. - 東京 : 海上労働科学研究所 , [1995.3]
22 船員のワークロードに関する調査研究 : 国内海上輸送における海難・労働災害の発生との関係について 平成6年度 (第1年度),平成7年度 (第2年度),平成8年度 (第3年度 最終報告). - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1995-1997]
23 船舶における乗組員の国際化にともなう船内業務及び船内生活上の諸問題への対策に関する調査研究 平成5年度. - 東京 : 海上労働科学研究所 , [1994.3]
24 中高年齢船員の労働力活用に関する調査研究 平成5年度. - 東京 : 海上労働科学研究所 , [1994.3]
25 先進海運国船における船員の就労実態調査 平成4年度(第1年度),平成5年度(最終報告). - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1993-1994]
26 混乗船における外国人船員の労務・安全衛生管理に関する調査研究報告書 平成3年度(第1年度),平成4年度(第2年度). - 東京 : 海上労働科学研究所 , [1992.3-1993.3]
27 漁業離職船員の雇用動向と職域開発に関する調査研究 平成3年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1992.3]
28 船員労働時間短縮動向調査報告書 平成3年度,平成4年度,平成5年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1992まえがき]-
29 漁船船員の労働実態調査 平成元年、2年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1991.3]
30 船員の健康・体力づくりの具体的方法及び環境づくりについての調査研究 平成2年度. - 東京 : 海上労働科学研究所 , [1991.3序]
31 船員の健康・体力づくりの具体的方法及び環境づくりについての調査研究 平成2年度. - 東京 : 海上労働科学研究所 , 1991.2
32 海技者のキャリアー開発に関する調査 - 陸上産業に見るCDPの考え方と実施状況 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1991]
33 化学物質と救命救急医療の手引 : IMO/WHO/ILOによるMFAGの解説 / 海上労働科学研究所編 東京 : 成山堂書店 , 1990.6
34 外航船員の雇用動向と職域開発に関する調査研究 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1990まえがき]-
35 「緊雇対」離職者動向調査 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1990まえがき]
36 混乗船の労働実態に関する調査研究 : 混乗日本人船員調査 昭和63年度(初年度),平成元年度(2年度). - 東京 : 海上労働科学研究所 , [1989.3-1990.3]
37 海外出漁大型いかつり船における労働環境の調査 昭和63年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1989.3]
38 液化ガスタンカー及びケミカルタンカーに設置すべき解毒剤等についての調査研究 昭和63年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1989.3まえがき]
39 海上労働に関する通信情報化についての方法の開発 昭和63年度,平成元年度,平成2年度. - 東京 : 海上労働科学研究所 , [1989-1991.3]
40 船員の定年退職後における生活動向調査 : 外航船員 昭和62年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1988まえがき]
41 技術革新に伴う海上生活の変化に対する船員の適応に関する研究 昭和62年度,昭和63年度,平成元年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1988-1990]
42 船内集団成果とリーダーシップに関する研究 : 「職場診断プログラム」の試行結果 昭和62年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1988まえがき]
43 小型漁船における操業態様の変化に関する予備的調査研究 昭和61年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1987.3]
44 船員の定年退職後における生活動向調査 : 内航・近海船員 昭和61年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1987まえがき]
45 船員供給新興国に関する調査研究 : モロッコを中心に 昭和62年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1987まえがき]
46 欧州における外国人労働者問題に関する調査研究 : 欧州の船員需要国における外国人船員について 昭和61年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1987まえがき]
47 船員労働実態調査 昭和62年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1987まえがき]
48 船内余暇活動としての健康づくり・レクリエーションの在り方に関する研究 昭和61年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1987まえがき]
49 商船船員の健康・体力づくりの実証的研究 昭和60年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1986.3序]
50 まき網漁業について [東京] : 海上労働科学研究所 , [1986.3]
51 国民の職業動向の変化と船員職業の社会的位置づけについて : 船員職業の新しい枠組をめぐって 昭和60年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1986まえがき]
52 船内集団の効果的運営に関する研究 : 船内集団の成果と有効性について 昭和60年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1986まえがき]
53 内航船員の労働と生活に関する労働科学的調査 昭和59年度 就労実態基本調査,昭和60年度 船内環境・災害及び生活時間構造に関する調査,昭和61年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1985.3-1986.3]
54 沖合底びき網漁業について [東京] : 海上労働科学研究所 , [1985.3]
55 船員の乗船中の健康管理についての調査研究 : ケミカル船乗組員の特殊診[断]、肥満及び船内飲料水の管理について 昭和60年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1985]
56 外航船々員の飲酒と健康管理 : 集団検診結果から見た船内飲酒の健康影響 昭和59年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1985まえがき]
57 国民の職業動向の変化と船員職業の社会的位置づけについて : 船員と海運関係者の船員職業の見通し 昭和59年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1985まえがき]
58 神戸~新居浜カーフェリーにおける自動車排気ガスが船員の健康にあたえる影響とその対策 昭和59年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1985まえがき]
59 漁船員の海中転落事故の発生要因に関する調査研究 昭和58年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1984.3]
60 国民の職業動向の多様化のもとでの船員職業の社会的位置づけについて : 最近の若年層の職業動向と船員職業 昭和58年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1984まえがき]
61 カーフェリーにおける自動車排気ガスが船員に与える影響とその対策 昭和58年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1984]
62 有害物による船員の健康障害と環境管理に関する調査研究 昭和58年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1984]
63 作業状況・自覚症状・暴露量について [東京] : 海上労働科学研究所 , [1984]
64 フィリピンの船員教育について / 海上労働科学研究所[編] [東京] : 海上労働科学研究所 , [1983]
65 有害物による船員の健康障害に関する実態調査 昭和57年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1983]
66 有害物による船員の健康障害に関する実態調査 : 内容(危険貨物輸送船々員の危険貨物接触の実態と特殊健康検査のあり方) 昭和57年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1983]
67 作業状況と自覚症状 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1983]
68 船員雇用の実施と制度の国際比較に関する調査研究 昭和57年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1983はじめに]
69 船員の乗船中の健康管理について 昭和57年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1983]
70 船員需給と船員職業紹介の変せんに関する調査研究 : 1970年代の構造変化について 昭和56年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1982まえがき]
71 海上労働の特殊性にもとづく労働の評価法に関する予備的研究 : 負担要因をさぐる試み 昭和56年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1982]
72 漁船における作業構造と消費エネルギーに関する調査研究 昭和55年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1981.3]
73 あるフィリピン船員集団について / 海上労働科学研究所[編] [東京] : 海上労働科学研究所 , [1981]
74 機関部員の騒音性難聴の実態に関する研究 昭和55年度(第1年度),昭和56年度(最終報告). - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1981まえがき-1982まえがき]
75 蒸留水の飲用清水化の開発研究 : 添加ミネラル成分の動物実験結果と蒸留水長期飲用実験結果 昭和56年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1981]
76 漁船員の腰痛の現状とその予防対策に関する調査研究 昭和54年度,昭和55年度(その2). - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1980.3]-
77 計算の簡便化と献立複数化・省力化の試算 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1980.1まえがき]
78 混乗船における東南アジア船員の生活行動と労働に関する調査研究 : フィリピン船員との混乗について [東京] : 海上労働科学研究所 , 1980-
79 フィリピンとフィリピン船員について / 海上労働科学研究所[編] [東京] : 海上労働科学研究所 , [1980]
80 混乗船A号について / 海上労働科学研究所[編] [東京] : 海上労働科学研究所 , [1980]
81 漁船員の腰痛予防のための体力づくりに関する実験的研究 昭和58年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [198-]
82 冷凍食品を中心にみた船舶用食材の流通 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1980?]
83 将来の船内食料給与の方法研究 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1979.1まえがき]-
84 多種料理における調理工程作業測定法と調理工数算定法 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1979.1まえがき]
85 衝撃、振動、動揺の評価基準に関する研究 昭和53年度,昭和54年度,昭和55年度(最終年度報告). - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1979-1981まえがき]
86 外航船船員の食事欲求に関する調査 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1978.3まえがき]
87 外航船実施献立からみた材料別調理別分布分析 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1977.3まえがき]
88 超自動化船に乗組む船員の労働と生活に関する研究 : 新しい船員職業の基本設計 [東京] : 海上労働科学研究所 , 1977.2
89 船員の心肺機能に関する調査研究 昭和52年度,昭和54年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1977まえがき]-[1980まえがき]
90 積載自動車排気ガスによる船員の健康と船内環境改善に関する研究 昭和51年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1977]
91 船員の酸欠事故原因に関する調査研究 昭和52年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1977まえがき]
92 外航船実施献立の料理分布と評価 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1976.11まえがき]
93 大型カーフェリーの船客フードサービスと労務 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1976.3まえがき]
94 船員福祉政策の理念とその具体策の調査研究 昭和50年度 - 昭和53年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1976.3まえがき]-
95 技術革新に対応した船舶司厨のあり方に関する開発研究 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1976.3まえがき]-
96 船員の健康と人体蓄積有害物との関連の有無に関する研究 : 船員の尿中鉛、水銀、鉄 昭和50年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1976まえがき]
97 新鋭高速専用船における生活と集団機能との関連について : ニューヨーク航路コンテナー船乗船調査報告 [東京] : 海上労働科学研究所 , [1975.3まえがき]
98 海水による蒸溜水の飲用清水化の開発研究 : 船舶飲料水現状とその対策 昭和50年度,昭和51年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1975まえがき]-[1977まえがき]
99 有害物による船員障害の実態調査 : 船員健康検査基準に関する調査研究 : 調査種目 硫酸 昭和49年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1975まえがき]
100 船員の公害に関する調査研究 昭和49年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1975まえがき]
101 超自動化船に乗組む船員の労働と生活に関する研究(第一年度) : 欧州諸国における将来の船員制度の調査・研究の実態 昭和48年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , 1974.3
102 船内食料消費動向調査報告書 昭和48年度(外航船),昭和49年度(漁船). - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1974.3まえがき]-
103 騒音、振動の許容基準に関する調査研究 昭和48年度 - 昭和52年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1974-1978まえがき]
104 船員福祉に関する調査 昭和47年度 - 昭和49年度: 下巻. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1973.3まえがき]-
105 野菜・果実の廃棄率および自然減耗率に関する実験調査報告書 昭和47年度. - [東京] : 海上労働科学研究所 , [1973まえがき]
106 海上労働科学研究所年報 / 海上労働科学研究所 [編] No. 5 (昭46.4/昭47.3)-. - 東京 : 海上労働科学研究所 , 1972-
107 船長の職業意識に関する調査報告 / [海上労働科学研究所編] 東京 : 日本船長協会 , 1971.4
108 漁船の海難事故原因の究明に関する調査研究 [東京] : 海上労働科学研究所 , 1968.3
109 船員職業に関する意識調査 : 船員及び船員教育機関在校生並びに一般社会人及び中・高校在校生の船員職業に関する意識調査 平成2年度 : 第1年度,平成3年度 : 第2年度. - [東京] : 海上労働科学研究所